スマート農業に対応した基盤整備

　経営体育成基盤整備事業｢高野地区｣（令和5年度完了）では、ほ場の大区画化による営農の効率化を更に進める「スマート農業」の取組を後押ししています。

　1.0ヘクタール（200m×50m）の標準区画を基本とした大区画化を進めるとともに、国と上越市の「スマート農業技術の開発・実証プロジェクト」「スマート農業加速化実証プロジェクト」と連携して、地区の一部で4.2ヘクタール（200m×210m）～2.0ヘクタール（175m×105m）の超大区画ほ場を設置し、スマート農業に対応した農業機械の導入基盤を整備しました。

　このプロジェクトに参加した「農事組合法人高野生産組合」は、プロジェクト終了後の現在もスマート農業を実践しており、地区の営農を担うとともに次世代農業に向けて取り組んでいます。

　令和3年5月には、スマート農業に対応したほ場の整備手法検討や営農への理解促進を目的とした実演研修会も開催し、ほ場整備を推進している行政の関係者を中心に約90名の参加がありました。

　直進キープ機能の付いたトラクタや田植機を導入することで各作業の労働時間短縮や疲労軽減が図られるほか、ドローンを使った種もみの直播や防除・穂肥散布、スマートフォンで操作できる多機能型自動給水栓など、スマート技術の導入で作業の効率化・生産コストの削減が図られています。

　＜高野地区の超大区画ほ場＞
　　4.2ヘクタール（200m×210m）の田んぼは、
　東京ドーム約1個分に相当します。

＜令和3年の研修会の様子＞
高野地区の事業概要説明のほか、整備したほ場を使ったスマート農業機械による自動運転や直線キープ機能の実演、生産者の取組紹介が行われました。

【自動運転】　　　　
・運転席での操作が不要（無人化可能）
・作業従事者（労働力）が減少
・オペレーターの熟練度が不要

【直線キープ機能】
・ハンドルを握らずともまっすぐに走行可能
・作業の疲労度合いが大幅に軽減